防犯カメラ・監視カメラの販売・設置工事なら防犯カメラのまもるくん！

公開日：2025年4月4日

防犯カメラを設置する際、重要なポイントのひとつに「耐用年数」が挙げられます。

「購入した防犯カメラはどのくらいの期間使用できるのか？」という疑問を持つ方は多いのではないでしょうか？

 

マンションのオーナーや管理者にとって、防犯カメラの導入は長期的な投資であり、カメラ自体の性能や設置工事の質も重要ですが、どれだけ長く機能を維持できるか？も見逃せないポイントになるでしょう。

 

防犯カメラには、家庭用向けの簡易モデルから商業施設向けの高性能モデルまでさまざまな種類があり、耐用年数もそれぞれ異なります。

また、設置環境やメンテナンス方法によっても寿命が大きく変わることをご存じでしょうか？

 

こんにちは、防犯カメラのまもるくん！編集部です。

今回は、防犯カメラを長期間、安心して使用するために知っておきたい 「防犯カメラの耐用年数」 について詳しく解説していきます。

 

あわせて、耐用年数を延ばすためのポイントや、専門業者による設置の重要性についてもご紹介します。

「防犯カメラを設置しようと考えているけど、耐用年数は気にしていなかった！」という方は、ぜひ最後までご覧ください。

 

まずは当サイト「防犯カメラのまもるくん！」についてご説明致します。

当サイトは防犯カメラ開発メーカーである株式会社トライアークが運営しております。トライアークでは製品の開発からお客様施設への設置工事、さらに保守まで一気通貫でサービスのご提供を行なっております。従いまして、高性能カメラをどこよりも安く、メーカー直販価格でご提供できます。またメーカー責任施工で工事も安心です。防犯カメラの設置をご検討ならお気軽にフリーダイヤル0120-624-199またはお問合せフォームよりお気軽にご連絡ください。

 

■「防犯カメラの耐用年数」はどれくらい？影響する要因を徹底解説！

 

 

防犯カメラの耐用年数は一概に決まっているわけではなく、カメラの種類や設置環境、メンテナンス状況によっても大きく異なります。

さらに、事業者や店舗用向け防犯カメラの設置・導入を検討している方が注意しておきたいポイントとして、税務上の取り扱いが関係する「法定耐用年数」という概念もあります。

 

ここでは、防犯カメラの一般的な耐用年数と、それに影響する要因について詳しく見ていきましょう。

また、前述した「国税庁が定める法定耐用年数」の考え方についても解説します。

 

① 防犯カメラの耐用年数の目安とは？

防犯カメラの耐用年数は製品の種類や品質によって異なりますが、一般的には以下のような目安 とされています。

 

カメラの種類	耐用年数目安	特徴
アナログカメラ	5〜7年	比較的安価だが、経年劣化しやすい。
IPカメラ （ネットワークカメラ）	8〜10年	高性能・高画質で、長期間の使用に向いている。
屋外用防犯カメラ	5〜10年	防水・防塵性能によって耐用年数が変動。
屋内用防犯カメラ	7〜10年	屋外に比べて劣化が少ない。

※あくまで一般的な目安です

 

特に、屋外に設置する防犯カメラは、雨風や直射日光の影響を受けやすいため、耐用年数が短くなりやすい傾向があります。

また、映像を保存するHDDや録画機器も定期的な交換が必要となり、一般的には 3〜5年程度での交換が推奨されることが多いです。

 

② 耐用年数に影響する要因とは？

防犯カメラの耐用年数は、以下のような要因によっても変わります。

 

1.設置環境（屋内・屋外）

 

• 屋外設置：雨風、直射日光、温度変化などの影響を受けやすい。
• 屋内設置：環境が安定しているため、比較的長く使用可能。

 

2.メンテナンスの有無

 

• 定期的なメンテナンス を行うことで、寿命を延ばすことが可能。
• レンズの掃除、配線の点検、録画機器の確認などが推奨されます。

 

3.製品の品質と性能

 

• 安価な製品は劣化しやすく、耐用年数が短くなることも。
• 信頼できるメーカーの高品質カメラを選ぶことで、長期的な使用が可能。

 

4.設置工事の品質

 

• 正しい配線や取り付けを行うことで、トラブルを防ぎ耐用年数を延ばすことができる。
• 専門業者による設置を推奨。

 

③ 事業者向けのポイント：国税庁が定める「法定耐用年数」とは？

事業者が防犯カメラを導入する際に知っておきたいのが、税務上の取り扱いに関するポイントです。

 

◆法定耐用年数とは？

事業用資産として導入する防犯カメラは、税制上「減価償却の対象」となります。

つまり、購入費用を一度に経費計上するのではなく、一定の年数にわたって分割して経費として計上する必要があるということになるのです。

 

国税庁が定める法定耐用年数の例

 

• 電子機器（防犯カメラを含む）：5年（一般的な減価償却資産）
• 建物附属設備（配線や専用の支柱などを含む場合）：15年

 

防犯カメラ自体は 5年が基本とされていますが、配線工事や支柱などを含む場合は耐用年数が異なることもあるため注意が必要です。

 

また、法定耐用年数を過ぎても使用可能な場合は、そのまま利用できますが、資産としての価値はゼロとみなされます。

そのため、税務上の管理と実際の使用年数をしっかりと区別しておくことが重要となるでしょう。

 

④ 耐用年数を延ばすためのポイント

防犯カメラを長く使い続けるためには、定期的なメンテナンスと専門事業者による設置が特に重要となります。

当社では、質の高い設置工事だけでなく、アフターサポートも充実しているため、安心して利用を続けることができます。

 

• 万が一の機材トラブルも安心！（当社技術者による「最短即日対応」）
• 録画機器の交換やアップデート（HDDの寿命に合わせた交換など）
• トライアークによる専門的なメンテナンスサービス

 

当コラムの過去回では、「防犯カメラ設置の前に知っておきたい法律」について詳しく解説していますので、興味が湧いた方は以下のリンクからご覧ください。

→該当記事はこちらから

 

■「防犯カメラの耐用年数」を意識した効果的な運用を！

 

 

長く安心して使い続けるためには、定期的なメンテナンスと信頼できる専門事業者による品質の高い設置工事が不可欠です。

当社では、製品開発から設置工事・保守管理まで自社完結という強みを活かし、防犯カメラの選定から設置、アフターサポートまでを一貫して提供することで、お客様に安心してご利用いただける環境を整えています。

 

「最適な防犯カメラ選びに迷っている」

「どこに設置すれば良いのかわからない」

「設置や配線の手間をかけたくない」という方は、当社までお気軽にご相談ください。お問い合わせもお待ちしています。

 

当社では、ショールームにて現物の防犯カメラをご覧いただけます。近畿圏を中心に多くの設置実績を誇っており、開発から販売、工事、保守に至るまで一貫して対応しています。当社の防犯カメラに関してさらに詳しく聞きたいというご要望がございましたら、フリーダイヤル0120-624-199またはお問合せフォームよりお気軽にご連絡ください！