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防犯カメラの値段と費用|クラウド型のデメリットも

公開日:2026年1月13日

防犯カメラの導入を検討する際、多くの方が気になるのがその値段ではないでしょうか?
防犯カメラの価格は、市場でも幅広く、目的や必要な機能によって大きく変動します。
また、カメラ本体以外にも設置費用やランニングコストがかかるため、総額を把握することが重要です。

 

近年では、初期費用を抑えられるクラウド型の防犯カメラも登場しており、選択肢は多様化しています。
この記事では、用途別の費用相場や価格の内訳、安い製品のリスク、コストを抑える方法まで、防犯カメラの値段に関する情報を詳しく解説します。

 

防犯カメラの値段はいくら?用途別の費用相場を解説

 

防犯カメラ価格比較

 

防犯カメラの値段は、家庭用か業務用か、どのような録画方法を選ぶかといった用途によって大きく異なります。
導入を検討する際は、まず自分の目的に合ったカメラの種類と、その料金相場を把握することが第一歩です。

例えば、戸建て住宅の防犯対策と、大規模な店舗の監視システムでは、必要なカメラの性能や台数が全く違うため、費用にも大きな差が生まれます。
ここでは、代表的な用途別に、防犯カメラ導入にかかる費用の相場を解説します。

 

【家庭向け】戸建て・マンション向けの費用相場は10万円程度~

家庭向けの防犯カメラは、主に戸建て住宅の玄関や駐車場、マンションのベランダなど、個人の家を対象とした防犯目的で利用されます。
費用相場はカメラ×台数と録画レコーダー・設置費用を含めて「10万円程度から」がおおよその相場となります。

もちろん市場には安価なカメラやシステム・製品もありますが、本格的な防犯対策を考えるなら、水準以上の画質や夜間撮影機能を備えたモデルが推奨されます。
屋外に設置する場合は、防水・防塵性能も必須となり、その分価格は高くなる傾向があります。

当社プランの場合、カメラ性能や品質など「一定水準以上の高いスペックを備えたシステム・製品」をご用意しておりますので安心です。

 

【業務用】店舗・オフィス向けの費用相場は15万円程度~30万円・中には100万円以上の場合も!

店舗やオフィス、工場などで使用される防犯カメラは、当社の場合、基本的に「業務用・家庭用の違いはありません」。
しかし、店舗や工場などでの運用の場合、より広範囲を監視するための複数台設置が基本となり、カメラ本体に加えて高性能なレコーダーやモニターなども必要になるため、システム全体の費用相場は、最低でも「15万円程度から30万円以上」が目安となります。

どちらにせよ、当社防犯カメラシステムは、プロによる安全確実な設置工事が行われ、24時間365日稼働を前提とした高い耐久性や、長期間の録画データを保存できる大容量の記録媒体、より鮮明な映像を記録する高画質性能など、信頼性が重視されるため、設置費用の安さよりも「確実に稼働・録画が可能である」という部分を重視すると良いでしょう。

 

また、当社システムは「大容量HDDを搭載可能な専用録画レコーダー」を使用するシステム(HDD容量の増量はプランに応じて対応可能)であるため、防犯カメラシステムで最も避けたい「必要な時に十分な録画が残されていない」というトラブル・ミスも回避しやすくなります。

 

【クラウド録画型】月々のランニングコストがかかる

クラウド録画型の防犯カメラは、映像データをインターネット上のサーバーに保存するタイプのカメラです。高価なレコーダーが不要なため、初期費用を抑えられる点が大きなメリットですが、その代わり、映像を保存するためのサービス利用料として、月々の支払いが発生します。

 

防犯カメラの導入にかかる費用の詳しい内訳

 

 

防犯カメラを導入する際にかかる費用は、カメラ本体の購入代金だけではありません。
映像を記録する録画機や映像を確認するモニターなどの周辺機器、専門業者に依頼する場合の設置工事費、そして運用を続けるための維持費など、様々な費用が発生します。

事前にこれらの詳しい内訳を把握しておくことで、正確な総額を算出でき、後から想定外の出費に慌てることがなくなります。
予算を立てる際には、トータルコストを考慮することが重要です。

 

カメラ本体の購入費用

防犯カメラの導入費用の中で中心となるのがカメラ本体の価格でしょう。

当社の場合、高画質・高性能なAHDカメラになると数十万円するものまで様々です。
価格を左右する主な要因は画質はもちろん、夜間撮影性能の高さ、防水・防塵性能、などです。

 

当社の場合、防犯カメラに必要なこれらの要素を、すべて高い水準で兼ね備えておりますので、家庭用・業務用の違いなく同じモデルを使用しております。

参考記事:防犯カメラ機材

 

例えば、侵入者の顔を特定したい場合は高画質なモデルが必要になり価格も高くなります。
また、設置場所が1箇所であればカメラは1台で済みますが、家の周りや店舗内など複数箇所を監視したい場合は2台以上のカメラが必要となり、その台数分の費用がかかります。

 

録画レコーダーやモニターなど周辺機器の費用

防犯カメラで撮影した映像を記録・保存するためには、多くの場合、専用のレコーダー(録画機)が必要です。
レコーダーは、接続できるカメラの台数や、映像を保存するハードディスク(HDD)の容量によって価格が大きく変動し、数万円から数十万円が相場です。
容量が大きいほど長期間の録画が可能ですが、価格も高くなります。

 

また、録画した映像をその場で確認するためにはモニターも必要です。(当社各プランにはモニターの料金が含まれていないため注意が必要です)
その他、カメラとレコーダーを接続するためのケーブル(当社の場合「同軸ケーブル」を使用)や、カメラを設置するための取付金具なども、必要に応じて費用が発生する周辺機器に含まれます。

 

専門業者による設置・取り付け工事の費用

防犯カメラの設置を専門業者に依頼する場合、カメラ本体や周辺機器の費用とは別に、設置工事費がかかります。工事費用は、カメラの取り付け台数や設置場所、配線の方法などによって変動します。

 

一般的に、防犯カメラの設置工事費は、カメラ1台あたり10万円程度から30万円程度が目安とされています。
この費用には、人件費、材料費、出張費、配線工事費、特別工事費などが含まれます。

特に、高所への設置や、配線を壁の中に隠すなどの見栄えを重視した工事、屋外での防水処理を伴う作業は、手間がかかるため費用が高くなる傾向にあります。複数の業者から見積もりを取り、作業内容と費用を比較検討することが推奨されます。

 

インターネット回線などの維持費(ランニングコスト)

防犯カメラの運用には、初期費用だけでなく維持費(ランニングコスト)も発生します。
ただし、Wi-Fi性能に左右されがちな「ネットワークカメラ」の場合、インターネット回線の契約が必須となり、その通信費もランニングコストの一部としての費用が毎月かかります。

※クラウド録画サービスを利用する場合は、その他にも「月額のサービス利用料」が必要になることも多い

 

また、録画データを保存するハードディスクは消耗品であり、数年に一度は交換が必要になるため、その交換費用も見込んでおく必要があります。
その他、わずかではありますが、24時間稼働させるための電気代も維持費として考慮しておきましょう。

 

値段は何で決まる?防犯カメラの価格を左右する4つの要素

 

 

防犯カメラの値段は、数万円のものから数十万円以上するものまで非常に幅広く設定されています。
この価格差は、主に「画質」「機能性」「耐久性」「録画方法」という4つの要素によって決まります。

 

例えば、単純に映像が映れば良いというレベルと、夜間に侵入した人物の顔を鮮明に特定したいというレベルでは、求められる性能が全く異なります。
これらの要素を理解することで、なぜ価格に差があるのかが分かり、自分の目的に合ったコストパフォーマンスの高いカメラを選べるようになります。

 

画質|解像度やフレームレートで映像の鮮明さが変わる

防犯カメラの価格を決定づける最も大きな要素の一つが画質です。
画質の高さは主に「解像度(画素数)」で表され、数値が高いほどより鮮明で詳細な映像を記録できます。
現在主流となっているのはフルHD(約200万画素)ですが、当社ではさらに高精細な約500万画素を採用しており、対応のモデルも増えています。

高解像度のカメラは、人物の顔や車のナンバープレートなどを拡大しても映像が粗くなりにくいため、証拠能力が高まりますが、その分価格も高額になります。
また、映像の滑らかさを示す「フレームレート」も画質に関わる要素で、この数値が高いほどカクつきのない自然な映像になります。

 

機能性|夜間撮影やAI検知など便利な追加機能

防犯カメラに搭載されている機能の多さや性能も、価格に大きく影響します。
多くのカメラに標準搭載されている赤外線による夜間撮影機能も、照射できる距離が長いものほど高性能で高価です。

さらに高機能なモデルになると、人の顔や特定の物体を認識する「AI検知機能」、映像だけでなく音声も記録する「マイク機能」が搭載されており、機能が豊富になるほど価格は上昇します。

 

耐久性|屋外設置に不可欠な防水・防塵性能

カメラ本体の耐久性、特に屋外で使用する場合に重要となる防水・防塵性能は、価格を左右する重要な要素です。
屋外用の防犯カメラは、雨や風、砂埃などに常に晒されるため、精密機器である内部を保護するための頑丈な設計が求められます。
この防水・防塵の保護等級は「IPコード」という規格で示され、「IP66」のように数値が高いほど保護性能が高く、厳しい環境下でも故障しにくいですが、価格も高くなる傾向にあります。

そのため、屋内用カメラと比べ、同程度の画質や機能を持つ屋外用カメラの方が値段は高くなります。
家の外に設置する場合は、このIPコードを必ず確認する必要があります。

 

録画方法|SDカード、HDD、クラウドの保存形式による違い

撮影した映像をどのように保存するかという録画方法も、導入コストやランニングコストに関わってきます。
主な録画方法には、カメラ本体に挿入する「SDカード」、専用の録画機に内蔵された「HDD」、インターネット上のサーバーに保存する「クラウド」の3種類があります。

SDカード録画は手軽で安価ですが、保存容量が少なく長期間の録画には向きません。(また盗難・破損の可能性も高くなり、データを取り出すときはカメラ設置位置まで登らなければなりません。)
HDD録画は、レコーダーの購入が必要なため初期費用は高くなりますが、大容量で長期間の録画が可能です。屋外でカメラを不審者に破損されても、破損に至るその瞬間までのデータが屋内の録画機に残り、犯人特定の手がかりとなる証拠を消去されることなく残せます。(当社の機器はこのタイプとなります。)
クラウド録画はレコーダーが不要で初期費用を抑えられますが、前述のように「月額のサービス利用料が継続的に発生する」点に注意が必要です。

 

値段が安い防犯カメラは大丈夫?なぜダメなのか?を詳しく検証!

 

 

インターネット通販などでは、1万円以下といった低価格で手軽に購入できる防犯カメラも数多く販売されています。

初めて防犯カメラを導入する方にとって、この安さは非常に魅力的かもしれません。
しかし、値段が安い製品には、価格相応の理由が存在する場合も少なくありません。

画質が不十分であったり、すぐに故障してしまったり、セキュリティ面に深刻な脆弱性を抱えていたりする可能性があります。
購入後に「安物買いの銭失い」とならないよう、安い製品に潜むリスクや注意点を事前に理解しておくことが求められます。

 

証拠として不十分なほど画質が粗いケースがある

安価な防犯カメラで最も注意すべき点の一つが、画質の低さです。
製品仕様には高い画素数が記載されていても、実際にはレンズやイメージセンサーの性能が低く、映像が全体的にぼやけている、あるいはノイズが多いといったケースがあります。

特に、夜間や逆光などの厳しい条件下では、映像が真っ暗になったり白飛びしたりして、何が映っているかほとんど判別できないことも少なくありません。
いざという時に侵入者の顔や服装、車両のナンバーなどが確認できなければ、防犯カメラを設置した意味がなくなってしまい、証拠としての価値も期待できません。

 

すぐに故障する可能性や製品寿命が短い懸念

ネットで良く見かける安価な防犯カメラには、理由があります。価格を抑えるため、品質の低い部品を使い大量生産することで、安価な価格となるのです。そのため、耐久性が低く、短期間で故障してしまうリスクも考えられます。特に、屋外に設置したにもかかわらず防水・防塵性能が不十分で、雨水が内部に侵入してすぐに壊れてしまうというトラブルは少なくありませんし、画質が不鮮明で証拠能力が低くなる恐れも在ります。

また、保証期間が極端に短かったり、そもそも保証がなかったりする製品も存在します。
故障するたびに買い替えていては、結果的に高品質なカメラを1台購入するよりも費用がかさんでしまう可能性も考慮する必要があります。

当社の製品は、防犯カメラの心臓部とも呼べるコアの部分にSONY製のcmosイメージセンサーを使用しており、国産の良質な素材を使用して製造されています。防水も高い水準のIP66を備えており、雨風にさらされてもしっかりと映像を記録してくれます。

 

セキュリティ対策が脆弱で映像流出の危険性

安価なネットワークカメラ、特に海外製の無名メーカーの製品には、セキュリティ対策が不十分なものが紛れている可能性があります。
例えば、初期設定のパスワードが単純であったり、通信データが暗号化されていなかったりすると、悪意のある第三者による不正アクセスの標的になりやすくなります。

その結果、自宅やオフィスの映像が外部に流出してしまったり、カメラが乗っ取られて他のサイバー攻撃に悪用されたりする危険性もゼロではありません。
プライバシーを守るためにも、何重ものパスワードの適切な設定や、使用者であるという認証機能が存在しているかなど、信頼できるメーカーの製品を選ぶことが不可欠です。

 

製品保証や購入後のサポートが受けられない場合も

大手通販サイトなどで販売されている海外製の安価な製品は、初期不良や故障が発生した際のサポート体制に注意が必要です。
そもそも製品保証が付いていなかったり、保証期間が非常に短かったりするケースがあります。

 

また、問い合わせ先が海外のメーカーで日本語に対応していなかったり、連絡しても返事がなかったりと、トラブル発生時に適切なサポートを受けられない可能性も考えられます。
購入後の安心感を重視するなら、国内にサポート窓口があり、日本語で迅速に対応してくれるメーカーや販売店の製品を選ぶ方が賢明です。

当社は「単なる防犯カメラシステム設置業者」ではなく、常に自社内で製品開発を行っている「開発メーカー」であるため、導入後のサポートも安心。万が一のトラブル時には証拠データを警察に提出するサポートもいたします。

 

防犯カメラの費用を安く抑えるためには?

 

 

防犯カメラの導入にはある程度の費用がかかりますが、工夫次第でコストを安く抑えることは可能です。
重要なのは、単に価格が安い製品に飛びつくのではなく、品質や安全性を確保しながら賢く費用を削減することです。

また、公的な支援制度の活用も視野に入れると、より効果的にコストを抑えられます。
ここでは、防犯カメラの費用を節約するための具体的な方法を紹介します。

 

設置目的に合わせて必要な機能や画質、設置台数を見極める

費用を抑える最も基本的な方法は、オーバースペックな製品を選ばないことです。

防犯カメラには多種多様な機能や画質がありますが、高性能であるほど価格は高くなります。
まずは「何のためにカメラを設置するのか」という目的を明確にしましょう。

例えば、侵入者の特定が目的なら、鮮明に映る高画質なモデル(4K・8Kなど)が必要?と考えがちですが、どちらかといえば「複数台で死角をなくす」方がはるかに防犯効果が高いと言われています。(そのような高精細カメラは非常に高価になるため、複数台設置の方がコスト削減となる場合も多い)

 

パッと見は見分けがつきにくい?「高品質なダミーカメラ」を設置する

ダミーカメラも実際のカメラと並行して使えば、高い防犯性能の構築に一役買います!

また、当社で取り扱っているダミーカメラは「メーカーとして配線を切ったカメラを安価で販売しているもの」となるため、一見ダミーだということがバレにくく仕上がっています。

 

自治体が実施する補助金・助成金制度を活用する

地域の安全性を高める目的で、地方自治体が防犯カメラの設置費用の一部を補助する制度を設けている場合があります。
対象は町内会や商店街といった団体であることが多いですが、個人や法人を対象とした補助金・助成金制度を実施している自治体も存在します。
補助を受けられる金額や条件、申請方法は自治体によって様々です。

まずは、お住まいの市区町村のウェブサイトで、防犯カメラ設置に関する補助金制度がないかを確認してみましょう。
条件に合致すれば、導入費用を大幅に軽減できる可能性があるため、積極的に活用を検討する価値があります。

参考記事:大阪市の防犯カメラ設置補助金|個人向け最新情報

 

※自治体によっては設置・運用ガイドラインを定めている場合があります。例として大阪市は「防犯カメラの設置及び運用に関するガイドライン」を公表しています。

出典:大阪市「防犯カメラの設置及び運用に関するガイドライン」

 

【目的別】失敗しない防犯カメラの選び方

 

防犯カメラを導入して後悔しないためには、設置する目的を明確にし、その目的に合った製品を選ぶことが非常に重要です。
例えば、戸建て住宅の空き巣対策と、室内にいるペットの見守りでは、カメラに求められる性能や機能は全く異なります。
価格やスペックの数字だけを見て選んでしまうと、「いざという時に役に立たなかった」「不要な機能に高いお金を払ってしまった」ということになりかねません。

ここでは、具体的な利用シーンを想定し、それぞれの目的に最適な防犯カメラの選び方を解説します。

 

戸建ての空き巣対策なら屋外用の高画質モデルがおすすめ

戸建て住宅で空き巣などの侵入犯罪を防ぐのが目的の場合、屋外用のカメラを選ぶのが基本です。
設置場所は、侵入経路となりやすい玄関や勝手口、大きな窓の周辺、そして駐車場などが考えられます。
雨風に耐えられるよう、IP66以上の高い防水防塵性能を持つモデルが必須です。

また、万が一の際に犯人の顔や服装、車両のナンバーなどを証拠としてしっかり記録するため、解像度はフルHD(200万画素)以上の高画質モデルが推奨されます。
侵入は夜間に多いため、赤外線暗視機能の性能、特に暗闇でどれだけ遠くまで映し出せるかという照射距離も重要な選択基準となります。

 

店舗やオフィスの防犯には広範囲を撮影できる広角カメラが効果的

店舗やオフィスに設置する場合、万引きや不審者の侵入といった防犯対策に加え、従業員の勤怠管理や顧客とのトラブル防止など、多様な目的で活用されます。
レジ周りや商品の陳列棚、事務所の出入り口など、死角が少なくなるようにフロア全体を見渡せるカメラが求められます。
そのため、一度に広い範囲を撮影できる広角レンズを搭載したモデルが効果的です。

また、常に安定した録画を行うために、電波状況に左右され、不安定なWi-Fi接続よりも、信頼性の高い有線接続のモデルが推奨されます。
長時間の映像を確実に保存するため、大容量のHDDを搭載したレコーダーと組み合わせてシステムを構築するのが一般的です。

 

Q&A(よくある質問)

Q1. 防犯カメラは「本体価格」だけ見て選べば大丈夫ですか?

A. 本体価格だけで判断すると、録画機(レコーダー)や工事費、保守、維持費が後から上乗せされ、総額が想定より高くなることがあります。特にクラウド型は初期費用を抑えやすい反面、月額費用が継続する点に注意が必要です。導入時は「初期費用+運用費+更新・交換費」まで含めて比較するのが安全です。

Q2. 安いネットワークカメラは、何が一番リスクになりますか?

A. 代表的には、セキュリティ設計や運用(設定・更新・保守・廃棄)まで含めた対策不足がリスクになり得ます。IPAはネットワークカメラシステムについて、ライフサイクル全体で確認すべき対策要件を整理しています。価格だけでなく、更新体制や運用設計のしやすさも含めて検討しましょう。

出典:IPA「ネットワークカメラシステム チェックリスト」

Q3. 防犯カメラ映像は、法律的に問題になりませんか?

A. 個人を識別できる画像は、取り扱いによっては個人情報に該当し得ます。個人情報保護委員会のQ&Aでは、利用目的の考え方や、設置状況から防犯目的が明らかな場合の取り扱いなどが整理されています。近隣のプライバシーに配慮し、必要に応じて掲示や画角調整も含めて運用しましょう。


出典:個人情報保護委員会「カメラに関するQ&A(PDF)」

 

まとめ

防犯カメラの値段は、家庭用か業務用かといった用途、画質や機能、耐久性などの性能によって大きく変動します。
導入にかかる総費用は、カメラ本体の価格だけでなく、レコーダーなどの周辺機器費用、設置工事費、そしてクラウドサービスの月額料金や電気代といった維持費まで含めて考慮する必要があります。

価格が安い製品には、画質が粗く証拠として機能しなかったり、セキュリティが脆弱であったりするリスクも存在します。
そのため、まずは設置目的を明確にし、その目的に見合った性能を持つ製品を、予算とのバランスを考えながら選ぶことが求められます。

 

防犯カメラ導入で失敗したくないなら、防犯カメラのまもるくんにお任せください

 

 

防犯カメラの値段について、ここまで詳しく解説してきましたが、実際に導入を検討されている方は「結局どこに頼めば安心なのか」という点が一番気になるのではないでしょうか。

 

価格の安さだけで選んでしまうと、本文でも触れたように画質が粗かったり、すぐに故障したり、いざという時に証拠として役に立たないという事態になりかねません。 かといって、高額な見積もりを出されても、本当にその金額が妥当なのか判断に困ることでしょう。

 

そこで注目していただきたいのが、開発から施工、保守まで一貫して自社で対応できる会社を選ぶことです。

中間業者を通さない分、コストを抑えながら高品質なサービスを受けられるからです。

 

防犯カメラのまもるくん!を運営する株式会社トライアークは、まさにこの条件を満たす数少ない専門業者です。

 

防犯カメラの開発から販売、設置工事、そして保守メンテナンスに至るまで、すべてを自社で一貫して行っているため、業界最安値級の価格設定を実現しています。

例えば、戸建て住宅向けの3台セットなら、500万画素の高画質カメラとレコーダー、設置工事をすべて含めて228,800円(税込)から店舗向けの2台セットなら179,300円(税込)からと、本文で紹介した相場と比較してもかなりリーズナブルな価格設定となっています。

詳しいプランのご紹介はこちらの防犯カメラのまもるくんプラン紹介をご覧下さい。

しかも、ただ安いだけではありません。 公益社団法人日本防犯設備協会認定の防犯設備士が在籍しており、プロの視点から死角を作らない最適な設置位置をご提案。

 

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